社団法人全国野球振興会 平成23年度 事業報告書

 

 

 

T. 事業の状況

1.野球に関する指導者の養成

(1)全国アマチュア野球指導者講習会(3,033千円)

全日本アマチュア野球連盟に登録された指導者名簿の中から選出されたプロ野球出身者を4地区に派遣し、実技指導を行った。

 

主  催

社団法人全国野球振興会

実施会場

4地区4会場

受講対象

アマチュア野球指導者

受講者数

290名

講   師

16名(1会場4名)


(2)野球指導者養成・認定制度事業(2,925千円)

競技力の向上には、高度な技術と豊富な経験を有するプロ野球出身者を優れた指導者に養成することが効果的であると考え、プロ野球出身者を対象に指導者養成講座(技術セミナー)を開き、所定のカリキュラムを修了した者に基礎資格「野球技術指導員登録証」を発行した。

 

主  催

社団法人全国野球振興会

開 催 日

I期6月1・13日、II期7月21日、III期10月15・16日、11月26日

会  場

3地区4会場

受講者数

I期261名、II期109名、III期119名、IV期113名

講  師

24名(1地区6名)


 

2.野球に関する技術指導

(1)全国少年少女野球教室の開催(17,668千円)

全国43都道府県44会場にプロ野球出身者351名を派遣し、9,893名のこどもたちと野球を通じた交流を行った。
本事業は、将来を担うこどもたちに野球の魅力や楽しさを伝えるとともに、心のふれあいができる場を提供することにより、底辺拡大、スポーツの普及・振興及び青少年の健全育成に寄与することを目的とする。 任意団体「日本プロ野球OBクラブ」発足当初から実施され、本年度で第17回を実施、これまで参加した児童は、述べ20万人を超える。

 

主   催

社団法人全国野球振興会

開 催 日

5月8日(日)

会  場

43都道府県44会場(東京都のみ2会場)
※岩手、宮城、福島、茨城会場は震災の影響により中止または延期

参加者数

9,893名

派遣講師数

351名


 

(2)中学校軟式野球強化事業(626千円)

財団法人日本中学校体育連盟加盟の軟式野球部を対象に、プロ野球出身者による「実技指導」を実施。
※本年度開催をもって終了

 

主  催

社団法人全国野球振興会

開 催 日

1月8日(土)、1月22日(土)、2月19日(土)、2月20日(日)

会  場

4地区(岩手、富山、京都、北海道)

参加者数

295名(生徒185名、指導者110名)

派遣講師

6名(1会場2名)

 

 

 

(3)各種少年野球教室の開催(8,976千円)

行政、団体、企業等からの依頼により、各種野球教室の講師として正会員を派遣。
@ 一般野球教室 

 

主  催

各地方団体、各野球連盟、企業・団体等

実施回数

24回

派遣講師

70名


A スポーツ選手活用体力向上事業

 

主  催

文部科学省、財団法人日本体育協会

後  援

各地方公共団体

実施回数

46回

受講者数

小学生(一部中学生含む)1会場15〜100名

派遣人数

46名

 

 

 

(4)東京ベースボールスクール(540千円)

高校への進学後も野球を継続することを希望している中学校3年生を対象にスクールを開催。
秋・冬の週一回、夜間に開催され、プロ野球出身者が指導にあたった。

 

主  催

株式会社ベースボールコミュニケーション

協  力

社団法人全国野球振興会

会  場

明治神宮外苑神宮室内練習場(東京都新宿区)

実施回数

10回

受講者数

30名



 

3.プロ・アマ交流に資する各種行事の開催

(1)全国アマチュア野球指導者講習会 ※ 1−(1)参照

(2)中学校軟式野球強化事業 ※ 2−(2)参照

(3)全日本野球会議 ※ 4−(1)参照

(4)日本高等学校野球連盟関連事業 ※ 4−(2)参照


 

4.全日本野球会議その他野球に関する団体との連携協力

(1) 全日本野球会議主催野球指導者講習会(627千円)

全日本野球会議が主催する野球指導者講習会へプロ野球出身者を派遣した。派遣者は、全日本アマチュア野球連盟に登録された指導者名簿の中から選出した。

 

主  催

全日本野球会議

開催日

1月22日(土)

会  場

幕張メッセ(千葉県千葉市)

受講対象

アマチュア野球指導者

派遣講師

10名


(2) 日本高等学校野球連盟関連事業の開催(3,256千円)

各都道府県高等学校野球連盟が主催する元プロ野球選手技術指導講習会への講師を派遣した。派遣者は、全日本アマチュア野球連盟に登録された指導者名簿の中から選出した。

 

主  催

各都道府県高等学校野球連盟

受講対象

各都道府県日本高等学校野球連盟加盟校の野球部員、引率責任者

会  場

8県8会場(宮城、島根、栃木、兵庫、岐阜、鳥取、茨城、広島)

派遣講師

49名(1会場4〜5名)


 

5.会報その他出版物の発行

(1) 会報誌『OB NEWS』の発行

※管理費に計上

 

発行回数

4回(48号1月、49号4月、50号7月、51号10月)

発行部数

各3,000部

配布先

正会員、賛助会員、協賛各社他関係機関


(2) ホームページの管理・運営

※管理費に計上


(3) 調査研究

社団法人日本野球機構、社団法人日本プロ野球選手会と共同でキャリアサポートマガジン「NEW BALL」を発行。
※管理費に計上

 

発行回数

1回

発行時期

12月

発行部数

1,700部

配布先

平成23年度プロ野球退団者、正会員


 

6.その他目的達成のために必要な事業

(1) 講演会への講師派遣(3,743千円)

行政、団体、企業等からの依頼により、講演会の講師としてプロ野球出身者(OB会員)を派遣。

 

主  催

行政、団体、企業等

実施回数

8回

派遣講師

11名


(2) OBオールスターゲームの運営協力(0千円)

開催実績なし。


(3) 肖像権使用事業の運営(11,473千円)

テレビゲームソフト、オンラインゲームへの当法人公認名義の貸与のほか、メモラビリア商品へ当法人公認名義及び正会員肖像権を貸与した。
《主な事業》
・テレビゲームソフト、オンラインゲームの当法人公認名義貸与
・メモラビリア商品の販売(フォトフレーム、サインボール、サインカード) ほか


(4) 野球振興普及事業(6,532千円)

@ 各種社会福祉施設等の訪問、チャリティー野球教室への協力
 「さいたま市障害者スポーツ教室」

 

開催日

6月25日(土)

主  催

さいたま市(主管:さいたま市障害者スポーツセンター)

会  場

さいたま市営浦和球場(埼玉県さいたま市)

受 講 者

聴覚不自由・知的障害・肢体不自由者 35名

派遣講師

2名(鈴木 健、三井浩二)


A 職場訪問
 「夢・未来応援プロジェクト ブルペン」
学校校外学習の一環として行われる職場訪問を受け入れ、プロ野球出身者が、プロ野 球という職業について生徒へ説明した。本年度開催実績なし。


B 各種大会への後援名義の使用許可、視察および記念品等の寄贈等

 

主  催

各野球連盟ほか

後援件数

6件


C プロ野球ファンとの交流会
 「日本プロ野球OBクラブ東日本大震災チャリティーゴルフコンペ」

 

開催日

9月26日(月)

主  催

社団法人全国野球振興会

会  場

東松山カントリークラブ(埼玉県東松山市)

出席正会員

40名

 「九州地区日本プロ野球OBクラブチャリティーゴルフ大会」

 

主  催

社団法人全国野球振興会

開催日

11月22日(火)

会  場

麻生飯塚ゴルフ倶楽部(福岡県桂川町)

出席正会員

22名


D 日本プロ野球OBクラブ杯中学生野球大会
財団法人日本中学校体育連盟加盟の軟式野球部を対象に中学校軟式野球部の県大会を開催。
野球の魅力を伝え、中学校軟式野球のさらなる活性化を図るとともに、野球を通じた青少年の健全育成を目的とする。

 

主  催

社団法人全国野球振興会

協  賛

帝京大学グループ

協  力

財団法人中学校体育連盟

大会数

9大会(栃木、宮崎、佐賀、鳥取、長崎、鹿児島、大分、福岡、熊本)


E 東日本大震災復興支援活動
3月11日に起きた東日本大震災の復興支援活動として被災エリアを中心に活動を行った。
i. 東日本大震災復興義援活動野球教室&ティーボール大会(4月:福島県内各避難所)
ii. 東日本大震災復興支援ティーボール交流大会(8月:埼玉県所沢市)
iii. 東日本大震災復興支援活動2011中学校応援プロジェクト(10月:岩手県気仙地区)
iv. 東日本大震災復興支援野球教室(11月:千葉県旭市)
v. 野球用具寄贈(6月:岩手県気仙地区/10月:宮城県多賀城市)
vi. 義援金活動(5月:全国少年少女野球教室各会場)


(5) スポーツフェアへの運営協力(30,988千円)

株式会社ぎょうせいからの依頼により、プロ野球出身者を派遣し、地元チームとの対戦のほか、指導者講習会及び野球教室を行った。

 

協  力

社団法人全国野球振興会

内  容

「指導者クリニック」「少年少女野球教室」「ドリームゲーム」

会  場

8会場(長崎、岩手、新潟、長野、北海道、山口、秋田、大阪)

派遣正会員

146名(1会場17〜20名)


(6) 広告宣伝(141千円)


(7) 物品販売(85千円)

公認グラブおよびオリジナルグッズの販売を行った。


(8) 全国ベースボールトーナメント(2,969千円)

年度途中での開催中止となり、準備費用が発生した。